人気女優8人「週刊実話」訴訟、背後にホリプロ社長の芸能メディアへの強硬路線？

前田敦子、綾瀬はるか、石原さとみ、深田恭子、優香、藤原紀香、篠原涼子、国生さゆりという、そうそうたる顔ぶれの女優8人が「週刊実話」（日本ジャーナル出版）を相手取り、集団訴訟を起こしたことが話題を呼んでいる。

　といっても、「週刊実話」が何か彼女たちの重大なスキャンダルを暴露したということではない。問題になったのは、同誌（2013年11月21日号）に掲載された記事『勝手に品評！！　芸能界妄想オッパイグランプリ』。有名女優の胸部を妄想する“おふざけグラビア”記事がパブリシティ権侵害に当たるとして、8800万円の損害賠償を求めたのだ。

「これまでだと、芸能プロダクションも『ばかばかしい、相手にしていられるか』と抗議すらしなかったような記事なんですが、『実話』編集部も『まさかこんなもので訴えられるとは……』と驚いています」（「週刊実話」関係者）

　確かに、この種の妄想記事としては「週刊実話」や「アサヒ芸能」（徳間書店）、「週刊大衆」（双葉社）など実話週刊誌の伝統芸といえるもので、ここ1年くらいの誌面を見ても『人気芸能美女「絶対名器」ベスト20』（週刊大衆）、『美女アナ20人「おっぱい四季報」』（アサヒ芸能）、『美人アスリート名器診断』（週刊実話）など、似たような下世話なタイトルが頻繁に誌面を飾っている。

「訴訟理由が『アーティストの写真に人格を傷つけるような加工を施した』というものだったため、一部で悪質なアイコラ【編註：アイドルコラージュ／合成画像】を掲載したかのような報道がありましたが、実際はそれぞれの写真の胸のところに、乳房のイラストを貼り付けたパロディ企画。かなり下品だし、厳密には違法の可能性もありますが、まともに取り合うほどのものでもない」（出版関係者）

●ホリプロ社長の強硬路線
　それがなぜ突如、こんな強硬手段に打って出たのか。

　背景には、今回の訴訟のイニシアチブを取った、一般社団法人日本音楽事業者協会（音事協）の“路線変更”があるという。　

　音事協といえば、大手芸能プロが参加する業界団体だが、芸能界のドン・周防郁雄バーニングプロダクション社長が強い影響力を持っているといわれる。

「昨年、周防さんが後ろ盾になるかたちで、ホリプロの2代目社長・堀義貴さんが音事協の会長に就任したんです。その堀さんが強硬に主張して、訴訟を起こすことになったようです」（芸能関係者）

　確かに、問題の記事は上戸彩や剛力彩芽、長澤まさみ、滝川クリステルなど総勢25人の女性タレントを登場させているのだが、訴訟を起こしたのは所属芸能プロが音事協に加盟しているタレントのみ。しかもそのうち綾瀬はるか、石原さとみ、深田恭子、優香の4人はホリプロ所属である。

　実は堀社長は副会長時代からメディア対策に熱心なことで知られていた。数年前、『誠のサイキック青年団』（ABCラジオ）という番組で、タレントの北野誠がバーニング批判をして、番組打ち切り、芸能活動自粛に追い込まれたことがあったが、このとき、周防社長の意を受けて真っ先に抗議に動いたのが堀社長だった。

　また、3～4年前、芸能人の噂を書き立てるコンビニ本を封じ込めるために、音事協がコンビニチェーン各社へ申し入れを行った際も、堀社長が中心的役割を担っていたという。

「ただ、当時の音事協は会長の尾木徹さんがナアナア路線だったため、訴訟まではやらなかった。それが昨年、堀さん自身が会長になったことで、自分の姿勢を内外に示そうと訴訟に打って出たんでしょう。音事協は、これからメディアに対してどんどん強硬な路線を取るようになると思いますよ」（前出・芸能関係者）

　その堀社長が数年前からライフワークとして取り組んでいるのが、今回の訴訟事由でもあるパブリシティ権の拡大だという。

「自分たちの言うことをきかないゴシップ週刊誌の写真使用や、お宝雑誌の発掘写真なども『肖像権・パブリシティ権の侵害』として規制したいと考えているようです。そのために、政界への働きかけなども熱心にやっているといわれています」（芸能ジャーナリスト）

　さまざまな囲い込みや圧力で衰退の一途をたどっている芸能ゴシップ報道だが、音事協の強硬路線で、ますます窮地に追い込まれることになりそうだ。




http://news.livedoor.com/article/detail/8720635/

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